スーパーシンクタンク（その3）　　2009.11/3

スーパーシンクタンクの技術群は、国家レベルの政策立案のような課題において威力を発揮するものですが、その機能の一部のみを用いても、幅広い領域に著効が見込まれます。


たとえば地方自治体の長期ビジョン策定、地域振興策、途上国への最適援助の解明、新産業の創出、企業の経営計画、深層需要の解明、商品企画、過疎地や衰退商店街また斜陽業界の針路開拓、企業の再建、店舗の再生、社会の諸問題への取り組み、人生設計、個人・夫婦・家庭の問題解決、結婚・就職に関する判断、研究テーマの最適化、未知・未経験の業務課題への取り組みなど、個人のことから世界のことまで、多くの分野に新たな希望をもたらす応用価値をもちます。


スーパーシンクタンクは、構成要件が明確であるため、その構築に当たっては、とりたてて大がかりな陣容を設けたり社会的権威を添える必要はありません。

たとえば小規模の企業でも、社員の中の適動設計修得者一名と、ＩＳＴを担当、指導する外部顧問がいれば、スーパーシンクタンクは成立します。

つまり、ごく小規模から大規模に至るまで多様な態勢を採りうるのです。


スーパーシンクタンクの時代を積極的に開くことは、社会に優れた知恵袋を普及することであり、大きな意義をもちます。

その振興の鍵となるのは、ＩＳＴを使いこなす人材の養成でありましょう。

そのための専門教育の講座をもつ大学または大学院の登場が待たれるところです。


スーパーシンクタンク技術の応用部面の中でも、とくに国策形成の上流過程としての国会は、将来的には両院に専属のスーパーシンクタンク（編案局）を設置するべきであると考えられます。

地方分権に伴い地方自治体が政策形成能力において自立するうえでも、スーパーシンクタンクの果たしうる役割は大きいものがあります。


（旧メッセージナウ2009年11月3日記事より）